ご支援事例

固定買取価格による投資回収モデルから、賢く電力を消費する「スマートハウス」へ。

卒FITを迎えた住宅用太陽光発電は、固定価格買取制度による売電が行えなくなり、売電収入による経済効果が薄まってしまいますが、蓄電池を導入して自家消費を増やす事で、電力会社からの電力購入を低減させ、自家発電のメリットをしっかりと家庭に活かす事ができます。
コロナ禍を契機に家庭の電力消費量は増える傾向にありますので、太陽光発電のメリットは売電より自家消費にシフトしつつあると言えるのではないでしょうか。

スマートハウスの3つの機能

スマートハウスを実現するには、ご利用中の太陽光発電システムと家庭用蓄電池、HEMSが必要です。
HEMSには次の3つの機能があります。

1. 昼間に創った電気を貯めておいて夜に使う「自給力アップ」
2. 災害によって電力供給がストップしたときに、蓄電池に貯めておいた自家発電分の電気を使う「災害時対応」
3. 昼間の発電で余った電気を電力会社に売りながら、安価な深夜電力を蓄電池に貯めて朝晩に使う「経済効率アップ」

ニューノーマル時代にこそ、HEMSと蓄電池による電力収支のモデル

このように、自家発電分の自家消費を基本としながら、余剰分を売ったり、不足が予測されるときに安価な深夜電力を購入しておく、などを自動で判断してくれるHEMSと蓄電池を組み合わせることで、「昼間の余剰発電分を売る」だけではない、より賢い電力収支を実現できます。
在宅機械の多いニューノーマル時代に相応しいソリューションと言えるでしょう。

電気自動車をめぐる世界のトレンド

2016年2月ごろに北欧を皮切りとして始まったガソリン車やディーゼル車の新車販売禁止。中国では2019年からハイブリッド以外の販売規制を開始。イギリスでは計画を前倒して2030年の全面禁止を発表。また、カナダのケベック州も2035年に禁止することを表明しています。日本では規制の動きがないのですが、自動車メーカーはこうした世界の動きに対応し、電気自動車の開発をせまられています。

スマートハウスオーナーならではの「特典」とは

充電インフラの課題などにより、日本での電気自動車普及率は世界から遅れをとっていますが、今後は日本でも電気自動車普及が進んでいくと考えられます。
電気自動車は非常用電源としても活用可能であることは知られていますが、例えばの本田技研工業の”e” のような短距離EV型でもバッテリー容量は35.5kWhと、家庭の蓄電池容量を大きく増やす事が可能。この容量を活用すれば太陽光発電で得られた電力を高容量で蓄えられ、電力会社からの電力購入を抑制、売電の余力も大きくできると考えられます。 ※電気自動車のバッテリを家側で利用するにはV2Hシステムが必要です

持続可能で豊かな生活へ向けて

このように、クルマを所有することが、家庭のエネルギー自給自足を可能にし、化石燃料に頼らないクリーンな生活を拡げる事につながります。
電気自動車はまだまだ高価で、購入はまだ先…とお考えの方が多いと思いますが、太陽光発電と同様に市場の拡大・普及で価格が下がっていくとすれば、スマートハウスのメリットは今後ますます大きくなっていく事でしょう。